作成日:
2025年4月1日
更新日:
2025年5月1日

就職活動・転職活動の流れは?全体のスケジュールや準備の手順

就職活動をしたいけど、何から始めればいいかわからない…

出典:photoAC

「就職活動をしたいけど、何から始めればいいかわからない…」とお悩みの方は多いのではないでしょうか。

就職活動を始める際は、事前準備がとても大切です。自分のことを理解するための「自己分析」や、どんな職種・職業を希望するのかなどの目標を明確にすると、就職活動がスムーズに進められます。

今回は、障害を抱える方向けに、就職活動や転職活動の進め方を詳しく解説します。全体のスケジュールや流れを一緒に確認していきましょう。

まずは全体像をチェック!就職・転職活動の進め方

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就職・転職活動は、1カ月~1年程度かかることがあります。自分のやってみたい仕事や、適している職種がすでに決まっている場合は、応募先の企業を絞り込みやすいです。

就職・転職活動の一連の流れは、次の通りです。

就職・転職活動の流れ準備にかかる時間やること
事前準備2~3週間主治医に就職可能か相談する自己分析希望する業界や職種を明確にする応募先企業を決める
書類作成・応募2~3週間履歴書や職務経歴書の作成
選考4~6週間面接を受ける
内定2~4週間
※あくまでも参考スケジュールです。実際にかかる期間は人によって異なります

就職活動で重要なのは事前準備です。自分の性格や特性を深く理解し、どんな仕事が向いているのか、どんな業務をやりたいかなどを明確にすることで、就職活動の軸が明確になります。

就職活動を開始してから、採用が決まるまでの期間には個人差がありますが、自分のペースで確実に進めていくことが大切です。

STEP1:事前準備(2〜3週間)

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事前準備にかかる期間は、2〜3週間が目安です。次の内容を確認し、準備を始めましょう。

まずは自分のことを理解しよう!(自己分析)

まずは自己分析を行い、自分のことを理解しましょう。自己分析とは、自分自身のことをよく知ることを指します。自分が何が得意で、何が苦手か、どんな性格か、どんなことに興味があるかなどをじっくりと考えることで、自分をより深く理解することができます。

自己分析をすると、自覚していなかった自分の長所や短所、価値観などが見えてくるため、どのような業界や企業が自分に適しているのかが明確になります。

とくに障害のある人は、自分がどんな場面で具合が悪くなったり、頭が真っ白になったりするのかなど、困難を感じるタイミングがどこだったのか、障害の特性を明確にすることにもつながります。過去の経験を振り返ったり、家族や友人など、周りの人から見た自分の印象を聞いてみたりするのもおすすめです。

業界や会社を調べてみよう!

自己分析で見つけた“自分の強み”が活かせる業界や企業を探しましょう。企業を探す前に、まずは大きな枠組みである業界を決めるのがおすすめです。業界によって働き方や仕事内容が大きく変わる場合があります。

業界が絞れたら、より詳細な業種や企業を探しましょう。ひとつの企業のなかに、営業や総務、企画、マーケティングなど、さまざまな業種の社員が働いています。企業のなかでも、どの職種で働きたいかを明確にすることがおすすめです。

企業から見つける場合は、次のことを意識して探すと、自分に合った企業に出会うことにつながります。

  • 障害者雇用枠が用意されているかどうか
  • 障害のある人のサポート制度の有無
  • 時差出勤やフレックスタイムが認められているか
  • 時短勤務が可能か など

障害のある人のなかには、感覚過敏により通勤時の満員電車への乗車が困難な場合や、起立性調節障害で朝早く起きるのが困難な場合などが考えられます。また、定期的な通院で休みや遅刻・早退などが発生することもあるかもしれません。

上記のような社風や就業規定を設けている企業を選ぶと、無理なく働くことができ、長く働き続けることにつながります。

必要なスキルを身につけよう!

自分の特性にあった企業や職種だったとしても、それに応じた能力が足りていない場合もあります。選ぶ業界や業種によっては、資格取得や知識を深めるための学習が必要な場合があるため、注意が必要です。

例えば、簿記の検定を受けて経理事務の職種に活かしたり、基本情報処理技術者の資格を取得してプログラマーの職種を希望したりなどです。職種によっては、資格を持っていることが応募の条件になる場合もあります。

自分にどんな適性があり、どんな仕事に就きたいかを考え、必要な知識やスキルがある場合は、スキルアップを目指して学習を進めることや、資格の取得を目指しましょう。

STEP2:書類作成・応募(2〜3週間)

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事前準備ができたら、応募書類を作成しましょう。必要書類は企業によって異なるため、応募先の企業が指定する書類を確認して準備します。

履歴書・職務経歴書の作成

就活に必要な書類は、履歴書や職務経歴書が一般的です。

履歴書は、自分の基本的な情報をまとめたものです。名前や住所、学校の名前などの個人情報のほか、これまでの学歴や仕事の経験などを書きます。

職務経歴書は、これまでに働いた仕事の内容や役職、担当した仕事の詳細を書くものです。とくに、自分がどのような能力や経験を持っているかを具体的にアピールするために使います。

履歴書と職務経歴書の違いを、表で確認してみましょう。

書く情報履歴書職務経歴書
基本情報(名前・生年月日・住所・電話番号など)
免許・資格
学歴×
趣味・特技×
職務要約×
スキル×

デコボコエージェントでは、質問に沿って自分の情報を入力するだけで、簡単に履歴書や職務経歴書が作成できます。ぜひ活用してみてください。

応募書類の送付

書類の作成が完了したら、応募先の企業に送付します。次の点に注意して、確実に応募先に届くように準備しましょう。

  • 書類は折らずにA4サイズの封筒に入れる
  • 書類が折れないようにクリアファイルに入れる
  • 住所や企業名、担当者名など間違えないように記入する

また、企業のなかには郵送のほかに、メールで送付する方法や専用フォームでの送信などで書類を提出するように求められる場合もあります。応募先企業の指定した方法で、書類を提出しましょう。

STEP3:面接(4〜6週間)

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応募先企業が書類を確認すると、面接の案内が届きます。面接ではどんな質問をされるのか、何を準備すればいいのか、確認していきましょう。

面接準備と対策

就活における面接では、よく聞かれる質問があります。聞かれそうな質問を想定して、回答内容を作っておくと、面接時に慌てずに受け答えできるためおすすめです。

次の質問は、よく聞かれる内容のため、確認しておきましょう。

  • 弊社を選んだ理由は?
  • 入社後、どんな仕事に就きたいですか?
  • 入社後のビジョンはありますか?
  • 自分の長所・短所を教えてください。
  • 自分が今まで最も頑張ってきたことはどんなことですか?

また、面接官から「何か質問はありますか?」と反対に質問されることがあります。これを、逆質問といいます。「とくにありません」と答えるより、入社意欲が伝わる質問をすると、面接官の印象に残りやすくなるため、逆質問を考えておくのがおすすめです。

企業によっては、応募者に企業の社風や仕事内容などを知ってもらうためにカジュアル面談を設けているところがあります。面接では聞いてもよいか迷う内容を質問できたり、実際に働く社員の話を聞いたりできるため、企業の理解度を深めるのに効果的です。

場合よっては、選考過程のなかでカジュアル面談が入る可能性があることを知っておくとよいでしょう。

面接の実施

面接当日は、時間通りに会場に到着できるように余裕を持って準備しましょう。電車が遅れていたり、忘れ物をしたりなどのトラブルが起こる可能性もあるため、早めに家を出るのがおすすめです。

また、持ち物や当日の交通手段などは、前日のうちに確認しておくと安心です。

面接会場に到着したら、面接で話す内容や逆質問などを振り返り、スムーズに回答できるように確認しながら順番を待ちます。次に紹介する面接時のマナーを確認してみてください。

  • 入室時はドアを3回ノックし「どうぞ」と言われてから「失礼します」と言い、入室する
  • 面接官から「どうぞ」や「着席ください」と言われたら椅子に座る
  • 椅子に座るときは浅く腰かけ、背もたれを使わず背筋を伸ばす
  • 話すときは質問してきた面接官を見て話す
  • 退室時は「本日はありがとうございました」と言い、退室する

事前に本番同様の流れで練習しておくと、過度に緊張しすぎず面接が受けられるためおすすめです。

STEP4:内定・退職・入社(2〜4週間)

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内定通知を受け取ったら、入社準備をしましょう。入社時期は、企業や新卒、転職など条件によって異なります。

内定の検討と条件の確認・相談

内定通知を受け取ったら、承諾するか否かを検討します。内定通知とともに添付されている労働条件通知書を確認のうえ、検討するのがおすすめです。労働条件通知書とは、次のような労働条件が記載されている書類を指します。

  • 就業場所
  • 契約期間
  • 業務内容
  • 始業・就業時間
  • 勤務日
  • 基本賃金など

労働条件通知書に記載のない内容で確認したいことがある場合は、企業にメールをして相談しましょう。

内定承諾は、通知を受け取ってから1週間以内を目安に返事をするのが一般的です。ほかの企業の面接結果を待っている場合や、迷って決められない場合などは、企業に理由を説明し、返事を待ってもらえるかどうかを確認しましょう。

必要な場合は現職やアルバイトの退職手続き

転職の場合は、現職場の退職手続きを行います。職場によって退職希望日の1〜3カ月前に申し出る規則になっている場合が多いです。退職の意向は、直属の上司に報告しましょう。

退職の意向を伝えた後、退職日や有休消化日など具体的なスケジュールを決めていきます。退職する際は、職場に返却するものと受け取るものがあるため、確認しておきましょう。

職場に返却するもの

  • 健康保険被保険者証
  • 社員証
  • 制服
  • 備品など

職場から受け取るもの

  • 雇用保険被保険者証
  • 源泉徴収票
  • 離職票(次の職場が見つかっていない場合)など

退職するにあたり、引継ぎが必要な場合は、引き継ぐ同僚がスムーズに業務に入れるように準備をしておきましょう。

新しい職場への入社準備

新しい職場へ入社する際は、さまざまな書類や手続きが必要です。職場によって入社日までに用意しておくものや、入社後に渡されるものがあるため、期日までに用意しましょう。入社手続きで提出を求められる書類は、次のものが一般的です。

  • 雇用保険被保険者証
  • 本人確認書類(運転免許証、マイナンバーカードなど)
  • 源泉徴収票
  • 給与振込用口座など

書類だけではなく、制服が支給される場合は、ズボンの裾上げや名前の記入などが必要なこともあります。個人で使用する備品があれば以前に購入しておくこともあるでしょう。入社日にスムーズに業務に入れるように、事前準備は入念にしておくと安心です。

障害者雇用枠と一般雇用枠、どう違う?

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障害者雇用枠とは、障害のある人が能力や適性に応じて就業できるように支援するための採用枠です。「障害者雇用率制度」によって、従業員を40名以上雇用している企業は、1名以上の障害者を雇用する義務があると定められています。

障害者雇用枠と一般雇用枠の違いは、次のとおりです。

障害者雇用枠一般雇用枠
応募条件下のいずれかを保持していること精神障害者保健福祉手帳身体障害者手帳療育手帳採用条件を満たしていれば制限なし
応募可能な職種企業によって限られる場合がある制限なし
障害に対する配慮配慮されているオープン就労の場合は配慮される可能性がある

一般雇用枠には、障害を開示して応募する「オープン就労」と、開示せず応募する「クローズ就労」があります。

障害者手帳を持っている人は、障害者雇用枠で応募しなければならないという決まりはありません。一般雇用枠での就職を希望する場合は、採用条件を満たしていれば応募可能です。

ただし、一般雇用枠で採用された場合は、障害に対する配慮は難しい場合が多いです。就職のしやすさや、働きやすさは障害者雇用枠のほうが高いといえるでしょう。

出典:厚生労働省「事業主の方へ」

就職活動、転職活動では何を準備すべき?

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就職活動、転職活動で準備すべきことや必要な物品を各ステップごとに紹介します。

ステップ準備すること・必要物品
活動開始前主治医に相談する障害や自分の特性について深く理解する自己分析を行う
企業選び・応募希望の業界や職種を決める企業研究を行い、応募する企業を決める必要書類を準備する(エントリーシート、履歴書、職務経歴書など)
選考面接に適した服装の準備(スーツやカジュアル過ぎない服装など)面接で聞かれる質問への回答を作成する面接の模擬練習を行う
内定承諾・入社入社に必要な書類の準備制服の採寸や業務で使用する物品などの準備

障害の特性によって、苦手な場面やパニックになる場面などがあるかもしれません。業務内容や職場の雰囲気を見て、苦手な場面が出てくることが想定される場合は、次の点をあらかじめ考えておき、対応できるようにしておくと安心です。

  • 苦手な場面を回避する方法
  • パニックや体調不良を起こしたときの対処法 など

全体の流れを把握して、無理なく就職活動を始めよう!

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就職活動は全体のスケジュールの確認と事前準備が大切です。就職を希望する企業の選考日程を確認し、期日までに準備を進めましょう。自己分析を行い、自分の特性や長所・短所を知ることで、無理なく就職活動を進め、長く働くことにつながります。

また、障害者雇用枠やオープン就労・クローズ就労など、雇用形態がさまざまあるため、自分に合った方法を決めてから就職活動を始めるのがおすすめです。

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